ホストラブ（ホスラブ）は、キャバクラやホストクラブなど、ナイトワークについて情報交換ができる掲示板です。利用者は月間200万人と多く、匿名での書き込みや閲覧ができます。
情報交換の場として、利用者が多いことはメリットです。しかし、悪口・誹謗中傷が、拡散しやすくなるデメリットもあります。誹謗中傷を書き込むことで、裁判に発展したり逮捕されたりした事件もあるので、注意が必要です。
ホスラブ投稿で逮捕されるケースと、実際の事件事例、逮捕されたときの対応について説明します。
ホストラブ（ホスラブ）とは、どのようなものなのでしょうか。以下では、ホスラブの概要とホスラブ掲示板の特徴について解説します。
ホスラブとは、正式名称を「ホストラブ」といい、当初は、ホストクラブに特化した情報交換サイト（掲示板）として開設されました。その後、ホストクラブ以外の水商売や性風俗にも対応するようになり、現在では、ホストクラブ、キャバクラ、ガールズバー、性風俗店など水商売業界を網羅するコミュニティサイトとして発展しています。
なお、ホスラブは、水商売や性風俗関係の情報を含むため、規約上、18歳未満の利用が禁止されています。
ホスラブは、その性質上、水商売関係者の利用が多いという特徴があります。すなわち、ホスト、キャバ嬢、風俗店経営者、利用客などがホスラブの主な利用者層になります。
ホスラブでは、男女の色恋や性といった話題を取り扱う匿名の掲示板であるため、ホストや風俗嬢などへの悪口、誹謗中傷、個人情報の掲載などが行われ、トラブルになることが多いです。インターネット上の掲示板への書き込みがなされると、あっという間に情報が拡散してしまいます。それにより、水商売や風俗店の売上が低下したり、個人に対する重大な権利侵害が発生するおそれがあります。
ホスラブへの書き込みが刑事事件に発展する場合、主に以下の4つの犯罪が検討されます。それぞれの成立要件と、ホスラブ特有の事例を体系的に解説します。
個人の社会的評価を不当に下げる投稿は、以下のいずれかに該当します。
| 罪名 | 成立要件のポイント | ホスラブでの具体例 |
| 名誉毀損罪 （刑法230条） | 具体的な事実を挙げて、他人の社会的評価を低下させること。 | 「〇〇（源氏名）は××店で枕営業をしている」「〇〇は過去に恐喝で逮捕されている」等 |
| 侮辱罪 （刑法231条） | 具体的な事実を挙げず、抽象的な表現で他人の社会的地位を下げる罵倒や発言をすること。 | 「〇〇はデブでブス」「仕事ができない無能」「性格が腐っている」等 |
相手に危害を加える旨を伝えて恐怖心を与えたり、行動を制限しようとしたりして意思決定の自由を侵害する場合に成立します。
相手またはその親族の「生命、身体、自由、名誉、財産」に対して危害を加えることを告知した場合に成立します。
お店や法人の社会的信用を損なう、あるいは業務を停滞させる場合に成立します。
嘘の情報を流したり（虚偽の風説）、相手を騙したり（偽計）して、他人の経済的信用を損なわせ、または業務を妨害した場合に成立します。
参考：https://laws.e-gov.go.jp/law/140AC0000000045
ホスラブへの書き込みであっても、内容や状況によっては刑事事件として立件（逮捕）される可能性が極めて低いケースもあります。その境界線を「比較形式」で整理しました。
| 判定要素 | 逮捕リスクが低い（立件困難） | 逮捕リスクが高い（立件・逮捕へ） |
| 特定性 | 源氏名や伏せ字で、誰のことか第三者が判別できない | 本名、写真、勤務先、特徴的な源氏名で個人が特定できる |
| 表現の性質 | 「接客が合わなかった」等の個人的な感想・意見表明 | 「枕営業をしている」「前科がある」等の具体的情報の指摘 |
| 攻撃の程度 | 1回限りの批判的な投稿 | 執拗な連投、人格を否定する激しい罵倒、殺害予告 |
| 公益性 | お店の衛生管理や法規遵守に関する正当な告発 | 私怨や嫉妬、嫌がらせを目的とした虚偽の流布 |
犯罪が成立するためには、その投稿が「誰のことであるか」を第三者が客観的に特定できる必要があります。単に「あの子」や、多くのキャストが使う一般的な源氏名だけでは、特定性不足として警察が動かないケースが多いです。
「性格が合わない」「サービスが悪い」といった主観的な評価は、表現の自由の範囲内とみなされやすく、名誉毀損罪や侮辱罪が成立する可能性は低いです。
一時の感情で1回だけ「バカ」と書き込んでしまった程度では、民事上の責任追及の対象にはなり得ても、刑事事件として警察が身柄を拘束するまでの必要性は低いと判断されます。
ホスラブへの悪質な書き込みがすべて逮捕されるわけではありません。警察が刑事事件として立件し、身柄を拘束（逮捕）するかどうかは、主に以下の4つの要素を総合的に判断して決定されます。
単なる事実の指摘や正当な批判ではなく、**「相手を陥れる意図」や「明確な悪意」**があるかどうかが問われます。
書き込みの内容が、社会通念上許容される範囲を大きく逸脱している場合です。
一度きりの過失ではなく、**「何度も繰り返し」**投稿されている事実は、逮捕の可能性を大きく高めます。
被害者が受けた精神的・経済的なダメージの大きさです。
ホスラブでの書き込みが「単なる悪口」を超え、警察が動く（逮捕・送致）のはどのようなケースでしょうか。実務上、特に警察の関与が強まる3つの典型例を体系化して紹介します。
特定のキャストやスタッフに対し、長期間にわたって攻撃を続けるケースです。
個人ではなく、お店全体をターゲットにした攻撃です。
相手に対して殺意や危害を加えることを直接的に示す投稿です。
ホスラブは他の掲示板と異なり、水商売・性風俗業界の「裏情報」や「口コミ」が中心です。そのため、本人は「業界の評価を書いているだけ」という認識でも、法的には犯罪が成立しやすい3つの特徴があります。
「接客が悪い」という感想を超えて、「あの子は裏で客と繋がっている（裏引き）」「実は既婚者で子供がいる」といった具体的な事実の暴露は、名誉毀損罪の構成要件である「事実の摘示」に該当しやすくなります。
ホスラブはエリアや店舗ごとにスレッドが分かれているため、源氏名や「〇〇店のNo.1」といった記述だけで、容易に個人が特定されます。
「あの店はキャストに給料を払っていない（給料未払い）」「摘発逃れをしている」といった運営に関する暴露は、お店の社会的信用を著しく低下させ、客足に直結します。
ホスラブは匿名掲示板ですが、警察が介入した場合、民事上の開示請求とは比較にならないスピードと強制力で投稿者が特定されます。ここでは、捜査機関がIPアドレスやログを取得する2つの主要な手法を解説します。
刑事訴訟法197条2項に基づき、警察がプロバイダ等に対して情報の提供を求める手続きです。
裁判官が発行した「捜索差押許可状」に基づき、強制的にログを取得する手続きです。
| 項目 | 民事上の開示請求（弁護士等） | 刑事捜査（警察） |
| 法的根拠 | 情報流通プラットフォーム対処法（旧プロバイダ責任制限法） | 刑事訴訟法 |
| 強制力 | 裁判手続きが必要（時間がかかる） | 令状による強制的な執行が可能 |
| 投稿者への通知 | 原則としてプロバイダから通知が届く | 通知なく特定・逮捕されるリスクがある |
| 目的 | 損害賠償・削除 | 刑罰の適用（逮捕・起訴） |
被害者が警察へ相談してから、実際に加害者が特定・逮捕されるまでには、以下のような厳格な刑事手続きが存在します。
被害者が警察署のサイバー犯罪相談窓口などを訪れ、被害状況を説明します。この段階ではまだ正式に捜査が始まっているわけではありません。
警察が「犯罪の疑いあり」と判断した場合、被害届や告訴状が正式に受理されます。ここから公式な「捜査」がスタートします。
警察は、ホスラブの運営元に対し、対象の投稿が行われた際のIPアドレスや接続ログの開示を求めます。前述の「捜査関係事項照会」が使われます。
判明したIPアドレスを元に、投稿者が利用した通信会社（プロバイダ）を特定。そこから契約者の氏名、住所、電話番号を割り出します。
特定された人物が、本当に投稿を行った本人であるか、自宅のパソコンやスマホの利用状況、位置情報などから裏付けを進めます。
証拠隠滅や逃亡の恐れがあると判断された場合、裁判所の令状により「通常逮捕」が行われます。または、身柄を拘束せずに事件を検察に送る「書類送致」となる場合もあります。
ホスラブに悪口や誹謗中傷の投稿をしたことで、逮捕されてしまった場合、以下のような流れで刑事手続きが進んでいきます。
ホスラブで名誉毀損罪などの犯罪を行った場合、突然、警察官が自宅を訪ねてきて逮捕されることがあります。罪を犯したとしても常に逮捕されるわけではありませんが、被疑者に逃亡のおそれや証拠隠滅のおそれがある場合には、それらを防ぐために逮捕される可能性があります。
警察によって逮捕されると、警察署内の留置施設で身柄が拘束されます。その後、警察官による取り調べが行われ、取り調べの内容は供述調書という書面にまとめられます。
警察は、被疑者を逮捕した場合、逮捕から48時間以内に被疑者を釈放するか、被疑者の身柄を検察官に送致します。
検察官は、被害者の身柄の送致を受けた後、取り調べを行い、検察官送致から24時間以内に、被疑者を釈放するか勾留請求するかを判断します。
取り調べの結果、引き続き身柄拘束をする必要があると判断した場合、検察官は、裁判所に勾留請求を行います。この請求が認められると、勾留請求日から10日間身柄が拘束されます。勾留延長が認められるとさらに10日間身柄拘束が続きます。
検察官は、勾留期限が満了するまでの間に、事件を起訴するか不起訴にするかを判断します。起訴されれば刑事裁判が行われることになります。不起訴になればその時点で身柄は解放され前科も付くことはありませんが、前歴が残ることとなります。
ホスラブに誹謗中傷を投稿してしまったら、事件として告訴状が出て逮捕されるかもしれません。ここでは、ホスラブ投稿で逮捕されたときの対応方法について解説します。
逮捕されると、留置場で身柄を拘束され、警察から取り調べを受けます。取り調べで話した内容は、裁判で証拠として扱われることもあるため、慎重な対応が必要です。
取り調べ前に弁護士への相談が認められているので、必ず弁護士を呼びましょう。弁護士のつてがない場合でも、当番弁護士制度を利用して弁護士に相談できます。[注4]
[注4]日本弁護士連合会：逮捕されたとき
逮捕された人に面会に行く当番弁護士制度についてご紹介する一覧です。逮捕されたら本人や家族や友人の不安を少しでも軽くし、今後の手続きに備えるために弁護士がアドバイスします。
示談は、民事事件のイメージが強いかもしれませんが、刑事事件でも行われます。刑事事件における示談は、被害者と慰謝料の取り決めをすることで、告訴を取り下げてもらう交渉をします。
裁判前に示談を成立させ、告訴を取り上げてもらうことは、前科が付く可能性を下げることに役立ちます。示談が成立したからといって、必ず前科が付くのを防ぐことができるわけではないことには注意が必要です。
ホスラブ投稿で逮捕されなかったとしても、民事事件として被害者から損害賠償請求をされる可能性があります。
名誉毀損罪や侮辱罪などに該当するような内容の投稿は、違法に被害者の権利を侵害するものですので、民法709条の不法行為が成立し、被害者は、加害者に対して、損害賠償請求をすることができます。
刑事事件で罰金刑などの刑罰を受けたとしても、それにより民事上の法的責任が免除されるわけではありませんので、投稿者は、民事上の賠償責任も負わなければなりません。
ホスラブへの投稿は、基本的には匿名で行われます。匿名で投稿すればばれるはずがないと考え、安易に誹謗中傷の投稿をしてしまうと、「発信者情報開示請求」という手続きによって、投稿者を特定される可能性があります。
被害者が発信者情報開示請求を行うと、プロバイダから「発信者情報開示請求に係る意見照会書」という文書が届きますので、それにより加害者は、発信者情報開示請求がなされたことを知ることができます。
発信者情報開示請求により投稿者が特定されると、被害者（または代理人弁護士）から損害賠償請求が行われます。この場合、被害者（または代理人弁護士）からの請求を無視することなく、誠実に対応することが必要です。最初の対応を誤ってしまうと、被害者が示談に応じてくれない可能性があります。示談が成立しない場合、訴訟を提起され、最終的に預貯金や給料などの財産を差し押さえられてしまうリスクや、刑事事件にまで発展するリスクが高まります。
ホスラブへの投稿内容によっては、被害者により刑事告訴がなされて、逮捕される可能性があります。逮捕されると長期間の身柄拘束による不利益や前科・前歴が付くリスクなどがあります。ホスラブ投稿で逮捕を回避するためにできることとしては、以下のような対処法があります。
「投稿を消せば警察は来ない」と考えるのは大きな間違いです。ホスラブの書き込みを削除したからといって、すでに開始された捜査が自動的に止まることはありません。
あなたがホスラブ上の書き込みを削除しても、ホスラブのサーバーや経由したプロバイダには、「いつ、どのIPアドレスから投稿されたか」というログ（通信記録）が一定期間残ります。警察はこのログを元に捜査を進めるため、投稿が消えていても発信者を特定することが可能です。
自分に不都合な投稿を勝手に消す行為は、場合によっては「証拠隠滅の恐れあり」と判断され、逆に逮捕の必要性（身柄拘束の理由）を強めてしまうリスクがあります。
ただし、削除が無意味なわけではありません。以下のプロセスを経ることで、刑事処分を軽くできる可能性があります。
プロバイダから「発信者情報開示請求に係る意見照会書」が届いた場合、被害者側が加害者への責任追及を始めたということになりますので、そのまま放置していると刑事事件に発展してしまう可能性があります。
そのため、「発信者情報開示請求に係る意見照会書」が届いたときはすぐに弁護士に相談するようにしてください。
弁護士であれば投稿者の代理人として被害者との示談交渉を行うことができますので、刑事事件に発展する前に、トラブルを解決できる可能性があります。適切な条件で示談をするには、専門的な知識や経験が不可欠となりますので、自分で対応するよりも、専門家である弁護士に任せた方が安心です。
刑事事件化を不安に思われている方から、当事務所によく寄せられるご質問に回答します。
A. ケースによりますが、投稿から数ヶ月〜1年程度で警察が動くのが一般的です。 被害者が告訴状を提出し、警察がプロバイダから発信者を特定するまでに一定の時間を要するためです。ただし、爆破予告などの緊急性が高い事案では、数日〜数週間で逮捕に至るケースもあります。
A. はい、残っています。 掲示板上で投稿が見えなくなっても、サーバー運営元や接続元のプロバイダにはアクセスログが一定期間（一般的に3〜6ヶ月程度）保存されています。警察はこのログを差し押さえることで、削除後の投稿でも投稿者を特定できます。
A. 源氏名であっても逮捕される可能性は十分にあります。 そのスレッドの流れや文脈から、業界関係者や客が「あのお店の〇〇さんのことだ」と客観的に判断できる（同定可能性がある）場合、名誉毀損罪や侮辱罪が成立します。
A. 1分1秒でも早く弁護士に連絡してください。 警察の取り調べでの不用意な発言は、後の刑事裁判で致命的な証拠となります。弁護士は、あなたの権利を守り、逮捕後の勾留を阻止したり、早期の示談交渉を開始したりすることが可能です。
ホスラブに誹謗中傷を書き込むことは犯罪です。書き込み内容によっては、民事事件として損害賠償請求されるだけでなく、刑事事件になって逮捕されることもあります。
このようなリスクを回避するには、すぐに弁護士に相談することが重要です。
アークレスト法律事務所は、ホスラブをはじめとした匿名掲示板やSNSなどのネット問題に取り組んできた弁護士集団です。投稿の削除や被害者対応を希望される方は、ぜひお気軽にご相談ください。